超高齢化時代を目前に、日本は認知症という重大な問題に直面しようとしている。世界の製薬各社が薬の開発にしのぎを削る。週刊エコノミスト2017年7月4日号の特集「認知症に克つ」よりダイジェストでお届けする。
世界の製薬会社が開発にしのぎを削る
認知症の国内患者数は2012年の推計値で462万人、25年には約700万人に増加すると予想されている。国際アルツハイマー病協会によると、世界の認知症患者数は15年で4680万人だ。
認知症は、学習や記憶、感情などの認知機能が低下し、日常生活に支障をきたした状態を指す。仕組みはいまだ未解明で、病気の原因となる物質も特定されていない。現在発売されている治療薬は、進行を半年から1年遅らせる程度。世界の製薬会社は、根本的な治療を目指す薬の開発にしのぎを削っている。
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